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記者に必ず読んでもらえるニュースリリースってどんな内容?

広報やPR活動の基本中の基本といわれるニュースリリース。広報になったときに、まずニュースリリースの書き方を先輩に習ったという方も多いでしょう。

新しい製品やサービスが出るたびに、そのメリットやベネフィットを伝えるために言葉を吟味して文章をつくり、間違いが無いか目を皿にして何度も確認し、自社ホームページに掲載して、マスコミ各社に送付してやっと完了……

果たしてそのニュースリリースは、本当に記者に読まれてるのでしょうか?

なぜニュースリリースは記者に読まれないのか

忙しい中時間をかけて作った自社のニュースリリース。

新製品やサービスには自信があるのできっと何件も問い合わせががあるに違いないと思っていたのに、なんの音沙汰も無いと思わず嘆息してしまいます。

なぜそのニュースリリースは記者に読まれなかったのでしょうか。

そもそも、ニュースリリースとは

ニュースリリースとは、企業が外部に対して発行する公式文書のことです。

プレスリリースと呼ばれることもありますが、ニュースリリースとは少々違うニュアンスで使われています。

『プレス(press)』とはもともと英語で新聞を意味し、そこから転じて報道・マスコミという意味で使用されるようになりました。

プレスリリースは企業がマスコミにむけて発表する資料のことです。

マスコミは企業のプレスリリースをもとに取材を行い、記事やニュースを制作します。

インターネットが発展する以前は、企業の情報はマスコミを通して消費者に届くものでした。

現代では自社のホームページに掲載する、ニュースリリースサイトで全世界に向けて配信するなど、消費者が即時に、そして直接ニュースリリースを閲覧できるようになりました。

こうして『プレス』を通さず配信されるニュースを一般に『ニュースリリース』と呼んでいるのです。

記者が目にするニュースリリースは週に数百本

マスコミの記者にはFAXやメールを使って、週に数百本ものニュースリリースが届くと言われます。

仮に週に300本届くとすると、1日あたり約42本。

忙しいことで知られるマスコミの記者が、A4数枚にわたることもあるニュースリリースを1日42本も読む時間があるでしょうか?

届くニュースリリースのタイトルをざっと見て、興味をひかれたものだけ読むのかもしれません。

もしかしたら、ニュースリリースはまったく見ていないのかもしれません。

もしニュースリリースを送って仕事が完了だという広報がいたら、自社のニュースを広めてもらう機会がゼロになってしまうという可能性があるということを頭に置いておかねばなりません。

ニュースリリースは必要なのか

それでは、広報にニュースリリースは必要ないのでしょうか?そもそも、なぜニュースリリースを発信しているかを考えてみましょう。

なぜニュースリリースを出すのか

企業がニュースリリースを発信するのは、最終的には消費者に情報を伝えるためです。広報の目的は「消費者とのより良い関係の構築」ですから、まず消費者に自社の情報を届けなくてはなりません。

現代では消費者が直接企業のニュースリリースを見られるようになったとはいえ、膨大な企業の情報から自社のニュースリリースを見つけてもらうのは至難の業です。

やはり消費者が普段から見ているメディアの記事に掲載されるというのが、消費者に情報を届ける近道だと言えるでしょう。

メディアに掲載されるためには、記者に記事にしてもらわなければなりません。そのためにも、記者に自社のニュースリリースを興味を持ってもらい、読んでもらわなければならないのです。

ニュースリリース以外にも取材の入り口はありますが、自社の情報を的確に発信できるニュースリリースは、広報の大切なツールのひとつだといえます。

必ず読んでもらえるニュースリリースとは

実は、何百本ものニュースリリースの中から必ず読んでもらえるニュースリリースがあります。

それは、記者の知り合いから届いたニュースリリースです。

もちろん知り合いというのはただ名前を知っている、一度名刺を交換をした、ということではありません。

例えば「以前、面白い記事を作成することができた」「いつもタイムリーなニュースリリースを持ってくる」など、記者との間に信頼関係が必要です。

信頼関係を築くのは容易ではないですが、名前も知らない広報からのニュースリリースと比べて確実に読んでもらえます。

それには、マスコミでの人脈の作成、普段から記者とのコミュニケーションを取っていくことが非常に重要なのです。

まとめ

広報には欠かせないニュースリリースの作成ですが、ただテンプレートにしたがってニュースリリースを出すだけでは忙しい記者の目にはとまりません。

普段から記者とのコミュニケーションを取り、自社のニュースリリースを確実に読んでもらえるようにしましょう。

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